富士通は人の目で識別困難な樹木の育種や密度、ＣＯ２個定量などを測定し、森林吸収クレジットの創出をサポートする技術の開発を進めている。
同社では、ヘリコプターなどにより上空から撮影した画像を解析することで、森林資源の定量的な計測が可能になる。また、森林資源の賦存量の把握だけでなく、Ｊ－ＶＥＲなどクレジット創出にも貢献できる。
同社ではすでに、森林情報管理システムを開発しており、地理情報システムを活用した森林情報管理システムを構築している。また、クラウドを活用し、重要情報から供給情報、森林資源のデータベース化までをサポートするソフトウェアも提供しており、計測技術と組み合わせて、より高精度かつ効率的な森林資源の活用、クレジットの創出に貢献できる。
現在、九州などで実証を行っており、今夏にも実証結果を取りまとめる予定で、その結果次第で管理ソフトに反映させ市場投入していくという。
出典：環境新聞