環境ベンチャーのＯＭソーラーは、同社製の家庭向け太陽熱利用機器にインターネット上で稼動時の二酸化炭素削減効果を確認できる機能を標準搭載する。ＣＯ２排出枠の創出も視野にいれ、２０１２年度末までに約１０００世帯に新機能付き製品を販売する計画だ。

　新システムには稼働状況をインターネット経由で遠隔監視する専用装置を搭載し、監視データをもとにＣＯ２削減効果を割り出す。

　算出した効果は専用サーバーに集約し、同システムを購入した消費者がサーバーにネット経由でアクセスすれば、パソコン画面上でＣＯ２削減効果を確認できる。システム導入による家庭のＣＯ２削減効果は、１世帯あたり年間１トン程度とみられる。

　ＯＭソーラーはシステムを導入した家庭をグループ化し、各戸ごとの小口の排出削減効果を取りまとめるかたちで、国内クレジット制度を活用した排出枠の創出を検討している。

出典：日経産業新聞